問題 No.5510
あるIT企業（常時使用労働者数120人）に勤務する30歳のプログラマーのAは、近見視力の低下や、夕方になると強い目の疲れ、頭痛、肩こりを自覚するようになった。産業医による健康診断の結果、水晶体の調節機能が低下し、網膜の後方にピントが結ぶ状態である「遠視」の傾向が強く、VDT作業による眼精疲労を併発していることが判明した。事業者がAに対して講じるべき健康保持増進上の措置として、労働衛生管理上、最も適切なものはどれか。
【正解の解説】
VDT作業の適切な作業環境管理および作業管理を行い、作業時間の調整や休憩を適切に挟むとともに、必要に応じて眼鏡やコンタクトレンズの処方など適切な視力矯正について医師等の指導を受けさせること。
カメラのオートフォーカス機能が常に無理をしてピントを合わせ続けている状態をイメージしてください。遠視や眼精疲労がある場合、根性で我慢させるのではなく、作業環境を整え、適度な休憩を挟みつつ、眼鏡やコンタクトレンズでピントのズレを物理的に補助してあげるのが最も合理的かつ適切な健康保持増進措置となります。
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【その他の選択肢の解説】
遠視は若年層の調節機能の過剰な働きによって引き起こされる不可逆的な疾患であるため、産業医による治療が完了するまで当該作業を完全に禁止すること。
遠視を治らない不治の病のように扱い、すぐに仕事を禁止するという極端な対応は実務上不適切です。カメラのレンズに例えると、少しピントが合いにくいだけであり、適切な眼鏡で補正すれば問題なく仕事ができるため、過剰な業務禁止ではなく適切な作業調整と矯正を行うのが正解です。
VDT作業における照明やディスプレイの輝度を完全に一定に固定し、眼精疲労の予防を目的として原則として眼鏡の着用を禁止し、自然治癒を促すこと。
眼精疲労の予防には作業環境の調整が大切ですが、環境をガチガチに固定して眼鏡の着用を禁止するのは、裸眼で無理にピントを合わせさせ続けることになり、かえって目の疲れや頭痛を悪化させます。自然治癒に頼るのではなく、適切な視力矯正具を積極的に使用させることが重要です。
労働安全衛生法に基づく一般健康診断の視力検査を再度実施し、業務との因果関係が証明された場合にのみ短時間勤務制度を適用して療養に専念させること。
労働安全衛生法に基づく定期健康診断の視力検査をやり直すことや、因果関係の証明を法的要件のように持ち出すのは出題者の罠です。健康上の問題が生じている労働者に対しては、証明の有無に関わらず、産業医等の意見を聴きながら速やかに作業時間の調整や適切な保健指導を行う必要があります。