【正解の解説】
登記事項証明書に記載されている所有権の登記名義人であっても、真の所有者ではない者との間で有効な実体上の権利移転がない限り、Cのような真の所有者に対して自己の所有権を対抗することはできない。
日本の不動産登記には、実は「公信力」というマジックがありません。遊園地の入場券のように「名前が書いてあるから本物だ！」と信じても、実はそれが偽物であれば本物の権利者には勝てないのです。つまり、偽物の所有者から土地を買った人がどれだけ一生懸命登記を備えても、本当の所有者が「私の土地返して！」と現れたときには太刀打ちできないという、民法の基本ルールを突いた極めて重要なポイントです。
【その他の選択肢の解説】
登記事項証明書に記載されている所有権の登記には公信力が認められるため、買主Bは真の所有者Cの存在を知らなかったときは、保護される。
「書いてあることを信じたんだから自分のものになるはず！」と思いがちですが、これが初学者が一番引っかかる不動産登記最大の罠です。動産の即時取得とは異なり、不動産登記には「公信力」というお墨付きが法律上与えられていません。そのため、どれほど相手を信じて取引し、登記を自分の名前に変えていたとしても、大元の権利がニセモノであれば、真の所有者から権利を奪い返すことはできないのです。
登記事項証明書に所有権移転の登記が完了した時点において、買主Bは善意無過失の有無にかかわらず、真の所有者Cに対して完全な所有権を取得する。
「善意無過失（知らなかったし、知らなかったことに落ち度もない）」というピュアな状態であれば、どんなピンチでも無敵のチャンピオンになれると勘違いしがちですが、それは間違いです。不動産の世界では、いくら買主が善意無過失で登記を備えていたとしても、日本の法律は「真の所有者の権利」を保護するため、実体法上の有効な権利移転がない限り、完全な所有権を手に入れることは絶対にできないのです。
登記事項証明書を備えた不動産の取引において、登記名義人から所有権を取得した買主Bは、真の所有者Cから返還請求を受けた場合でも登記を理由に拒絶できる。
「自分の名前に登記を変えたんだから、もう私の城だ！文句は言わせない！」と主張したくなるところですが、登記はあくまでも「対抗要件（誰が主役かをアピールする看板）」に過ぎません。看板を掛け替えただけで、中身がニセモノの権利であれば、本当の持ち主である真の所有者からの「返して！」という正当な要求を、その登記を盾にして拒むことは法律上許されない仕組みになっています。