【正解の解説】
金融商品取引業者等は、受託契約細則の定めに従い、顧客から注文を受ける際に対象銘柄や売買の別、数量、価格などの注文内容を正確に把握し、誤認が生じないよう確認しなければならない。
レストランの注文を考えてみてください。お客様から「ハンバーグランチ、ご飯大盛り」と頼まれたとき、店員が聞き間違いを防ぐために内容を復唱して確認するのと同じです。証券取引の世界でも、銘柄や数量、価格の聞き間違いや勘違いは一瞬で大きな損失を招くため、受注時に正確に内容を把握し、お互いの認識にズレがないかを必ず確認することが法律やルールで義務付けられているのです。
【その他の選択肢の解説】
金融商品取引業者等は、受託契約細則の定めに従い、顧客から注文を受ける際に対象銘柄や売買の別、数量、価格などの注文内容を変更する場合は、改めて書面の提出を受けて確認しなければならない。
実務において、電話やインターネット経由の注文でちょっとした変更や追加指示があるたびに、わざわざ書面を郵送したり持参させたりしていたのでは、株価の変動スピードに全く追いつきません。現代の取引では口頭やシステムを通じたスピーディーな指示の変更も認められているケースが多く、いつでも一律に書面を必須とするわけではないのが出題者の罠です。
金融商品取引業者等は、受託契約細則の定めに従い、顧客から注文を受ける際に対象銘柄や売買の別、数量、価格などの注文内容について、取引所のシステムへ直接入力して自動判定されるまで確認を保留しなければならない。
証券会社が顧客から注文を受け付けた段階で、まずは証券会社自身が社内ルールや受託契約細則に則って内容の正確性を確認するのが大原則です。取引所のシステムに投げて自動判定されるまで確認をしないとなると、そもそも発注前の重大な入力ミスや顧客の言い間違いに気づくのが遅れ、市場に誤った注文を垂れ流す危険な状態になってしまいます。
金融商品取引業者等は、受託契約細則の定めに従い、顧客から注文を受ける際に対象銘柄や売買の別、数量、価格などの注文内容が市場平均から乖離していないことを事前に顧客自身へ確認させなければならない。
注文価格が市場平均から大きく離れている場合、それは顧客が指値を大きく間違えている可能性があります。しかし、確認の責任をすべて顧客任せにするのではなく、金融商品取引業者側が「この価格で本当に良いですか？」とプロの目でチェックし、注意を促すことが重要です。顧客自身に確認させる義務を負わせるわけではない点が大きな引っかけポイントです。