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問題の解答・解説ページ

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問題 No.5854
プット・コール・パリティ(Put-Call Parity)に関する記述として不適切なものはどれか。

【正解の解説】

同一の原資産、同一の満期日、同一の権利行使価格を持つヨーロピアンタイプのプットとコールの価格関係について、原資産価格が権利行使価格を下回る場合、プット価格はコール価格よりも常に低くなる。

プットは「売る権利」であり、株価が権利行使価格を下回る状態(イン・ザ・マネー)では、その権利自体の価値が急増します。保険に例えるなら、事故が起きる確率が非常に高い状態の保険ほど価値が高騰するのと同じで、コール価格よりも高くなるのがパリティの鉄則です。

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【その他の選択肢の解説】

同一の原資産、同一の満期日、同一の権利行使価格を持つヨーロピアンタイプのプットとコールの価格関係について、無リスク金利が上昇した場合にはプットの価格に下落圧力が生じる。

金利が上がると、将来の権利行使価格を現在価値に割り引いた金額が小さくなります。これはプットを保有する側にとって不利に働くため、金利上昇はプット価格を押し下げる要因となり、試験では金利とプットの逆相関関係が頻出の罠になります。

同一の原資産、同一の満期日、同一の権利行使価格を持つヨーロピアンタイプのプットとコールの価格関係について、原資産の配当金が増加した場合にはコールの価格に下落圧力が生じる。

配当金が支払われると、その分だけ会社の資産が外に流出するため、権利付最終日を過ぎると理論的に株価は下落します。株を買う権利であるコールにとっては、原資産である株の価格が下がることは価値の低下を意味するため、配当増加はコール価格の下落要因となります。

同一の原資産、同一の満期日、同一の権利行使価格を持つヨーロピアンタイプのプットとコールの価格関係について、満期日までの残存期間が長期化する場合にはプットの価格に上昇圧力が生じる。

プットにおける満期までの期間延長は、権利行使価格の現在価値を低下させる効果を持つため、一般的にはプット価格を下落させる方向に働きます。コールでは期間が長いほど価値が高まる傾向がありますが、プットでは金利効果との兼ね合いで単純な上昇とは限らない点に注意が必要です。