【正解の解説】
$360,000$円
住宅ローンで担保価値が下がると追加の担保を求められるのと同じで、株価下落で担保割合が維持基準の20.0%を割ったため、不足分を即座に現金で穴埋めしなければならない状態を指します。計算手順は、まず建玉評価額が4,800,000円（3,000株×1,600円）となり、借入金が6,000,000円であるため、現在の保証金は差引の600,000円に減ります。これに対し、維持に必要な金額は4,800,000円×20.0%＝960,000円ですので、必要な960,000円に対して手元が600,000円しかないため、差額の360,000円が追証として発生します。
【その他の選択肢の解説】
$0$円
初学者がよくやる勘違いとして、最初に差し入れた1,800,000円という大金がそのまま残っていると誤認し、まだ余裕があると錯覚して追証は発生しないと判断してしまうパターンです。しかし、信用取引では株価が下がった分の損失はすべて自分の保証金から容赦なく差し引かれて目減りしていくため、今回は確実に不足金が発生してしまいます。
$60,000$円
本試験では、計算の途中で株数や下落幅を一部だけ掛け合わせたり、借入金と時価の差額を単純に引き算してしまったりするような、うっかりミスを誘発するためのダミーとして意図的に配置されている数値です。正確な公式に当てはめて、現在の時価評価に基づく純資産額と維持に必要な保証金額を正しく対比させなければ、この罠を見抜くことはできません。
$720,000$円
証券外務員の計算問題で最も多い罠の一つで、維持保証金率の20.0%ではなく別の数字や初期の保証金率を掛け合わせてしまったり、建玉の評価額ではなく借入金総額に対して直接計算してしまったりしたときの誤った結果です。試験問題を作成する側は、計算手順のどこかで勘違いをしそうな受験生を誘導するために、こうしたリアルな不正解の数値をしっかりと選択肢に用意しています。