【正解の解説】
顧客の知識、経験、財産の状況および契約を締結する目的に照らして不適当と認められる勧誘を行ってはならず、あわせて商品の仕組みや為替変動リスク、元本欠損が生ずるおそれなどの重要事項について顧客が正しく理解できるよう適切な説明を行わなければならないこと。
これは運転免許のない初心者にいきなり大型トレーラーの運転を勧めてはいけないのと同じです。顧客の運転スキル（知識や経験）や懐具合（財産状況）を無視して、わけのわからない高速マシンを売りつけることは法律で厳しく禁じられています。さらに、車のブレーキが効きにくいことや事故のリスク（元本欠損の恐れ）を、相手が確実に理解できるように丁寧に説明しなければならないというルールです。
【その他の選択肢の解説】
顧客の意向が資産形成である場合には、複雑な仕組みであっても収益性が高い商品を優先して提案することが求められ、リスクに関する説明については顧客の求めに応じて行うこと。
これは「足が痛い」と言っている患者に、副作用が強い特効薬を医師が説明せずに「よく効くから」と無理やり処方するようなものです。顧客の希望が資産形成であっても、その人の投資知識に見合わないハイリスクな商品を優先して勧めることは許されません。また、リスク説明は顧客から求められなくても、金融機関側が必ず事前に分かりやすく伝えなければならない必須事項です。
投資経験がない顧客であっても、自己責任の原則が原則として適用されるため、商品固有のリスク説明は省略し、過去の運用実績を中心とした情報提供を行うこと。
「自己責任だから何を買っても文句なし」というのは、遊園地の絶叫マシーンでシートベルトを締めずに乗せて、事故が起きても「自己責任です」と言い張るようなものです。どれだけ自己責任が原則であっても、お店側（金融機関）には危険性を事前にしっかり知らせる義務があります。過去の良い実績ばかりを見せて危険な商品を売りつけることは、悪質な販売手法として厳しく罰せられます。
適合性の原則は強行法規ではなく顧客との合意により除外できるため、顧客がハイリスク商品の購入を強く希望する場合には、事前の確認書面を交わして勧誘を行うこと。
「本人の希望だから契約書にサインをもらえば何を売ってもOK」という論理は、アルバイトの店員が「刃物を売りたい」と駄々をこねる子供に、親の同意書なしで包丁を売るようなものです。適合性の原則は法律で定められた絶対的なルール（強行法規）であり、いくら顧客が「損しても自己責任だからハイリスク商品を買いたい」と希望しても、知識や財産状況に合わなければ販売してはならないというプロ側の防衛ラインです。