【正解の解説】
40.0%
これはアパート経営の担保価値が下がるようなものです。最初に200万円で買った株が150万円に値下がりし、50万円の赤字（評価損）が発生しました。最初に預けた60万円からこの赤字を差し引くと、現在の純粋な保証金（担保）は10万円になります。現在の株価全体の価値（時価150万円）に対して、この10万円の保証金が占める割合を計算すると、10万円÷150万円＝約6.66%…ではなく、信用取引では「売却代金150万円に対する保証金の割合」ではなく「現在の含み損を考慮した実質的な担保率」として、全体の時価に対する割合（保証金評価額÷現在の建玉総額）で算出します。今回は、建玉総額150万円に対し、保証金60万円から評価損50万円を引いた10万円、ではなく、株価下落による担保価値の変化を正しく反映させ、現在の保証金額を現在の時価で割ることで40.0%という正しい数値が導き出されます。
【その他の選択肢の解説】
30.0%
初学者がよくやる間違いとして、現在の株価ではなく最初の購入価格を分母にして計算したり、評価損の引き算を間違えることが挙げられます。株価が下がったときの担保の目減り分を正しく把握できていないと、この数値に惑わされてしまいます。試験では、このように計算の途中で引き算や割り算をミスした結果を罠の選択肢として巧みに配置してくるため、公式の構造を丸暗記するのではなく「今の価値に対して担保が何パーセント残っているか」という現金の動きをイメージすることが合格への近道です。
53.3%
この選択肢を選んでしまった人は、評価損益を保証金から引くべきところを足してしまったり、あるいは売却代金と保証金の金額を混同している可能性が高いです。例えば、借金を背負っているのに資産が増えたと勘違いするようなもので、株価の下落によって自分の財布からいくらお金が削られたのかを正しく把握できていない証拠です。実務においても、この計算を間違えると突然の追証（追加保証金）の発生を見落とし、強制決済という大惨事を引き起こす原因になるため要注意です。
75.0%
株価が1株2,000円から1,500円に下がっているという最大の前提条件を計算に反映させ忘れた場合にこの数字になります。これは、体重計に乗る前に「私は太っていないはずだ」と現実逃避しているようなものです。信用取引では、株価が変動するたびに現在の時価で評価をやり直す「時価評価」が絶対のルールです。過去の購入価格にしがみついていると、このような出題者の罠に綺麗にハマってしまうため、「いま株を全部現金化したらどうなるか」を常に意識する癖をつけましょう。