問題 No.2698
債券の各種利回りの計算および前提条件に関する記述として、最も不適切なものはどれか。
【正解の解説】
応募者利回りは、債券を発行時に購入し、満期日まで保有せずに途中で売却した場合の1年あたりの利回りである。
応募者利回りは「発行したお店で切符を買い、終点（満期）まで乗り通したときのトータルのお得度」を計算するものです。途中で別の駅で降りて売却してしまうケースは、別の名前である所有期間利回りの計算対象になってしまうため、この記述は矛盾しています。
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【その他の選択肢の解説】
最終利回りは、債券を市場で買付けてから償還期限まで保有した場合の1年あたりの利回りである。
「最終」という言葉通り、すでに世の中に流通している債券を途中で買い、そのまま最後までゴール（償還期限）まで持ち切った場合の利回りを指します。発行時から持っている応募者利回りとの違いは「どこで買ったか」だけなので、混同しないように注意しましょう。
所有期間利回りは、債券を発行時に取得して途中で売却した場合の1年あたりの運用利回りである。
所有期間利回りは「途中で気が変わって、持っていた債券を人にお譲り（売却）したとき」の利回りを計算します。発行時から持っているケースだけでなく、途中で市場から買った場合も含めて、自分が持っていた期間全体を切り取って評価する点がポイントです。
直接利回りは、債券の購入価格に対する1年あたりの受取利息の割合を示した収益率である。
別名「カルレント・イールド」とも呼ばれ、売買差損益を無視して「今の値段に対して、毎年どれだけの利息をもらえているか」だけに注目したシンプルな利回りです。配当利回りと同じ感覚で捉えることができるため、初学者にとってもイメージしやすい指標です。