【正解の解説】
ETFの買付時には通常の投資信託と同様に販売手数料がかかるほか、償還時には信託財産留保額が差し引かれる仕組みとなっている。
ETFは証券会社を通じて株式と同じように市場で売買するため、銀行などで買う通常の投資信託とは異なり、購入時の販売手数料や解約時の信託財産留保額がかかりません。代わりに、株式と同様の売買手数料(委託手数料)と信託報酬がかかる仕組みを、デパートの店頭販売とフリーマーケットの個人間取引のような違いとして押さえましょう。
【その他の選択肢の解説】
ETFは証券会社を通じて金融商品取引所に上場されている銘柄を売買するため、信用取引の対象とすることが認められている。
これは上場商品ならではの特徴で、通常の投資信託とは異なりリアルタイムで証券取引所を介して売買されるため、手元に資金がなくても証券会社からお金や株を借りて行う信用取引が可能です。株式投資と同じ感覚で機動的な売買ができるというETFの大きなメリットを正確に押さえておく必要があります。
ETFの価格には市場の需給が反映されるため、算出される基準価額と市場価格との間に乖離が生じることがある。
株式と同様に市場の買い手と売り手の需給バランスで価格がリアルタイムに変動するため、中身の純資産価値から計算される基準価額(NAV)と、実際に画面に表示される市場価格がピッタリ一致しない「乖離」が発生します。バーゲンセールで本来の価値より安く買えたり高く売れたりするような現象が市場では起きるとイメージしてください。
ETFは日経平均株価やTOPIXなどのインデックスに連動するパッシブ運用が基本であるが、インデックスを上回る超過収益を目指すアクティブ運用型のETFも存在している。
昔のETFは日経平均やTOPIXなどの指数にピタッと合わせるパッシブ運用が主流でしたが、金融商品の多様化に伴い、ファンドマネージャーが独自の調査に基づいてインデックス超えを目指すアクティブ型の上場投資信託も新たに上場・取引されるようになっています。過去の固定観念にとらわれず、制度の変化に対応できるかを試す定番のひっかけ問題です。