問題 No.2998
居住者である納税者Fさんの年分の各種所得に関する次の資料に基づき、総所得金額を計算した場合、その金額として最も適切なものはどれか。なお、所得税の損益通算および一時所得の計算ルールに従い、計算を行うこと。
【資料】
・給与所得の金額：$7,000,000$円
・譲渡所得の金額（総合譲渡・短期）：$-300,000$円（特別控除適用前）
・一時所得の収入金額：$4,000,000$円（その収入を得るために支出した必要経費の金額は $1,000,000$円）
【正解の解説】
$7,500,000$円
給与の財布から譲渡の赤字分をマイナスし、さらに特別控除を引いた一時所得の半分を合算するという税金のルールを正しく適用した金額です。これは会社の給料から、プライベートのちょっとした臨時収入や売買の損失をパズルのように合体させて最終的な税金の土台を作る作業に似ています。各所得の計算手順と損益通算のルールを一つずつ丁寧にクリアすることで、正確な総所得金額にたどり着くことができます。
スポンサーリンク
【その他の選択肢の解説】
$7,700,000$円
一時所得には「税負担を軽くするために計算後の金額を半分にしてから足す」という優しい特例ルールがありますが、この罠にかかると本来より高い税金を払うことになります。保険の満期金や懸賞の賞金などの一時的な収入は、いわば棚からボタ餅のようなものなので、国が「半分は労力なしだから優遇してあげよう」と配慮してくれている感覚を忘れないようにしましょう。
$7,800,000$円
総合譲渡の赤字は他の所得と損益通算できるというルールをすっかり忘れて無視してしまったケースです。家計簿でいえば、今月は赤字の出費があったのにそれを財布全体から引き忘れている状態です。税金の計算では「どの所得同士なら赤字を相殺できるのか」という損益通算のグループ分けを正しく把握することが非常に重要であり、ここが初学者が一番引っかかりやすいポイントになります。
$8,000,000$円
損益通算の引き算も、一時所得の2分の1課税という特例もすべて無視して、目に見える数字をただ単純に合算しただけの危険なトラップ選択肢です。テスト作成者は「面倒だから全部足せばいいや」という雑な思考パターンを見抜くためにこの数字を置いています。税金の計算はルールという名のレシピ通りに材料を処理しないと、このような間違った最終ゴールにたどり着いてしまう典型例です。