問題 No.2265
次のキャッシュフロー表の作成および可処分所得に関する記述のうち、最も不適切なものを次の4つの中から1つ選びなさい。
【正解の解説】
キャッシュフロー表の作成において、可処分所得を算出する際には、世帯主および配偶者の年間総収入から、その年の年間生活費総額を差し引いて計算することが基本である。
可処分所得とは、いわゆる「手取り収入」のことであり、会社から支給される総収入から所得税や住民税、社会保険料などの公的負担を引いたものを指します。生活費を引くのは「年間収支（貯蓄の増減）」の計算ステップであり、家計簿でいえばお小遣い帳の収入からまず税金を天引きするイメージです。ここを混同すると、将来のマネープランがめちゃくちゃになるため注意しましょう。
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【その他の選択肢の解説】
キャッシュフロー表の作成において、将来の収入や支出を予測する際には、物価変動率を考慮して各年の金額を複利計算により算出することが基本である。
キャッシュフロー表を作る際、インフレなどで将来のモノの値段や給料が上がることを想定し、変動率を乗じて複利で計算するのが実務の基本です。これは銀行預金の利息が雪だるま式に増えるのと同じ仕組みであり、長期のライフプランを正確に見据えるために欠かせない重要ルールとして試験でもよく問われます。
キャッシュフロー表の作成において、預貯金残高などの金融資産残高は、前年の残高にその年の年間収支を加減して算出することが基本である。
家計の貯金残高というものは、去年の貯金箱の中身に、今年お小遣いがどれだけ残ったか（年間収支）を足し引きして計算するのと同じ原理です。このシンプルな足し算引き算の積み重ねが未来の資産残高を作るため、キャッシュフロー表作成の基礎中の基礎として確実に押さえておくべきポイントです。
キャッシュフロー表の作成において、教育費や住宅ローンなどの大きな支出は、発生する年ごとに適切な変動率を乗じて算出することが基本である。
教育費や建築費などは一般的な物価上昇率とは異なる独自のインフレ率や変動カーブを描くことが多いため、費目ごとに適切な変動率を掛け合わせます。すべて一律の数字で計算してしまうと子供の大学入学時などに予算が大きく狂ってしまうため、現実的なライフプランを作成する上で必須のテクニックとなります。