【正解の解説】
事業者は、健康測定、運動指導、食事指導、心理相談及び産業保健指導のそれぞれの実施にあたり、医師、保健師、看護師、健康運動指導士、管理栄養士等の専門スタッフがそれぞれの専門性を発揮して適切な指導を行えるよう連携体制を整備することが求められる。
TAHC（トータル・ヘルスプロモーション・プラン）は、健康測定から運動・食事・メンタルまでを総合的にケアする仕組みです。これはオーケストラに似ており、医師や管理栄養士、健康運動指導士といった各分野のプロフェッショナルがバラバラに演奏するのではなく、事業場のコーディネートのもとで一体となり、労働者の健康づくりというひとつの素晴らしい音楽を奏でるための連携体制を整えることが不可欠となります。
【その他の選択肢の解説】
事業者は、健康測定、運動指導、食事指導、心理相談及び産業保健指導の実施にあたっては、必ず外部の専門機関に委託しなければならず、事業場内のスタッフが直接これらの指導を行ってはならない。
外部機関への委託はひとつの手段ですが、社内に保健師や看護師などの専門スタッフがいる場合、その人材を活かして直接指導を行うことも当然認められています。試験では必ず〜しなければならないといった限定的で極端な表現（絶対的言い切り）は、例外規定を見落とさせるための典型的な出題者の罠であることが多いため、注意深く見極める必要があります。
事業者は、健康保持増進対策を効果的に推進するため、衛生委員会または安全衛生委員会において調査審議された実施計画に基づき、全ての労働者に健康測定を義務付けなければならない。
TAHCにおける健康測定や各種指導の実施は、あくまで労働者の健康保持増進を目的とした自発的な取り組みを支援するものであり、全労働者に対する強制受診を法律で一律に義務付けているわけではありません。健康診断のような法的義務と、福利厚生や健康づくりを目的とした主体的なプログラムの性質の違いを混同させようとする引っかかりポイントです。
事業者は、健康測定の結果に基づいて判定された健康保持増進措置が必要な労働者に対してのみ、医師または保健師による個別面談および産業保健指導を実施しなければならない。
健康保持増進措置が必要と判定された者への指導はもちろん重要ですが、TAHCは病気の治療や要対応者のケアだけに限定されません。健康な労働者も含めた全般的な健康維持・増進を広くサポートする総合的なプランであるため、対象者を事後措置が必要な人に限定しているこの記述は、制度の全体像や目的を狭く誤認させるための典型的なひっかけ問題となっています。