問題 No.5362
騒音作業場における難聴の予防対策に関する記述として、最も不適切なものはどれか。
【正解の解説】
難聴は、感音性難聴の初期段階において、4000Hz付近の聴力低下が最も遅れて現れる特徴があるため、初期変化の発見には高音域の検査が不要である。
騒音性難聴は、日常会話の音域よりも先に高い金属音のような4000Hz付近の音から聞こえにくくなる「C5トーンギャップ」という特有の現象を起こします。そのため、初期変化を見逃さないためには高音域の聴力検査がどうしても必要であり、「不要」とするこの記述は真っ赤なウソになります。
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【その他の選択肢の解説】
難聴の初期症状は自覚症状が乏しいため、作業環境測定の結果に関わらず、すべての騒音作業従事者に対して特殊健康診断を確実に実施することが重要である。
難聴は少しずつ進行するため、本人は「最近ちょっと聞こえにくいな」となかなか気づけません。サイレントキラーのように忍び寄るため、うるさい職場で働く人全員に対して、職場の測定結果の良悪に関わらず定期的に健康診断を受けさせて耳の健康を守る義務が事業者にあります。
難聴の予防対策としては、騒音源を囲うことによる騒音の伝播防止や、防音保護具の適切な着用管理などの工学的・管理的対策を組み合わせて講じることが求められる。
騒音を根本からシャットアウトするには、うるさい機械を囲って音の広がりを防ぐ「工学的対策」と、労働者一人ひとりに耳栓やイヤーマフを正しく使わせる「管理的・人的対策」の両輪が不可欠です。現場の安全対策の基本である「三段階の対策」をそのまま体現した正しい記述です。
難聴を予防するための健康管理手帳は、特定の有害業務に従事して離職した労働者の請求に基づき、厚生労働大臣または都道府県労働局長によって交付される。
重度の健康障害を引き起こすおそれのある業務を辞めた後でも、将来的に病気が発症するリスクに備えて国がサポートするのが健康管理手帳制度です。これは労働者本人の請求をトリガーとして、厚生労働大臣や都道府県労働局長という公的機関が責任を持って交付する仕組みになっています。